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鹿児島における蓄電池の普及率を確認し、あわせて蓄電池の今後について考察してみました。
平成26年度時点での再生可能エネルギーの普及率を見てみると、鹿児島県全体で4.9%となっています。この比率が多いかどうかの判断はできませんが、他県に比べて普及率が高めであることは確かです。県内における再生可能エネルギーの啓蒙や関心が高いということかもしれません。
なお、全国的な蓄電システムの出荷台数を見てみると、2011年に約2,000台、2012年に約11,000台という具合に、年々右肩上がり。2017年には約50,000台の出荷台数となっています。
2011年以降、着実に右肩上がりを続けてきた蓄電池の普及率ですが、この傾向は今後も続いていくと予想されています。その理由として、以下の3点が挙げられます。
2011年に発生した東日本大震災をはじめ、地震や水害など、国内では大規模な災害が多く見られるようになりました。これら災害の増加に応じ、国内における防災対策への関心も増大。万が一、災害によって停電が発生しても当面は通常の生活ができるようにと、蓄電池が広く注目されるようになりました。
右肩上がりの蓄電池普及率ですが、実は2016年だけ、急に普及台数が減少しています。その理由は「定置用LIB補助金」が終了したため。逆に言えば、補助金制度が充実していれば、蓄電池の普及率は上がり続けるものと想定できます。
現状、国や各自治体では、家庭用蓄電池設置への補助金制度に対して非常に積極的です。東京都では上限42万円という補助金制度もあり。
今後、ガソリン自動車が減って電気自動車が増えていくことは、容易に想像ができます。
とのことで電気自動車は、家庭用蓄電池からの充電も可能です。自宅の太陽光発電システムで作ったエネルギーで車を動かす、というエコな発想を持つ人が増えていくのではないでしょうか？
ここでは上記の条件に基づき、鹿児島エリアに所在し、自社施工を行っていることを第一条件に、かつ太陽光発電の知識が深い「太陽光発電専門」、もしくは、「太陽光発電を事業化している」会社を探しました。さらに、そこから創業年数の長い3社をピックアップしています。（2022年1月時点）
