公開日:|更新日:
蓄電池をご自宅に設置する際に予め知っておくべき各種の知識を取りまとめて紹介します。
蓄電池の本体価格というものは、まず蓄電できる電気のkW数が大きくなるほど比例して高額になっていきます。また、備わっている機能が多いほど、高価という点も然り。そのうえで、導入の際には本体価格や設置費用だけでなく、ランニングコストも見据えることが重要です。ここでは、これからの太陽光発電システムの導入には欠かせないとされる「家庭用蓄電池」。その導入にかかる価格の相場を調査してみました。
蓄電池を新規導入するという場合には、かつての太陽光発電システムの時のように、国、都道府県、市区町村が実施する補助金制度を利用できます。タイミングや金額、申し込み期限などをしっかりチェック。利用できるものは賢く利用しましょう。ここでは、国をはじめ、九州エリア各県や市町村で提供している蓄電池の導入に対する補助金制度について解説しています。
蓄電池のメリットは何と言っても、太陽光発電で発生させた電力を家庭に用いることができ、停電時の備えにもなること。逆に、デメリットは、設置工事の手間暇や導入費用がそれなりに高額になるという点になります。ここでは蓄電池の導入を検討している方のために、家庭用蓄電池を導入することのメリットとデメリットを詳しくまとめてみました。
蓄電池のメーカー選びというものはなかなか奥が深く、設置している太陽光発電システムとの相性や、ライフスタイル、電力消費の傾向、電気自動車を所有するか否かなどの要素が関わってきます。信頼できる専門家のアドバイスが重要になってきます。ここでは、蓄電池のメーカーや製品の選び方のポイントについて解説しています。
産業用と家庭用では、蓄電池の容量に大きな差があります。家庭用は最大でも7kwh程度のものが多いのに対し、産業用蓄電池では15kwh以上の容量が必要。施設の規模などによっては500kwh以上が求められることもあります。また、産業用蓄電池にはリチウムイオンのほかNAS電池が用いられることも。排気のための十分な設置スペースも必要です。
蓄電池を災害対策として導入する方も多いでしょう。蓄電池があれば停電時にも電化製品を使うことができます。しかし、容量や充電方法、出力の種類や端子の数に注意することが大切。大容量でソーラー充電ができる災害対策に適した蓄電池を選びましょう。また、特定負荷型か全負荷型を理解しておくことも重要です。
メーカーや製品によるものの、一般的な蓄電池には10年~15年の保証がついています。ただし、保証内容は大きく異なることもあるため注意が必要。自然災害での故障や、太陽光システムとの連携での故障を保証してくれないケースもあります。そのため蓄電池を導入する際には保証期間や保証内容をしっかりと確認しておきましょう。
蓄電池にどのくらい電気量を貯められるのかを表すのが「容量」です。蓄電池の容量にはさまざまなものがあり、kWh(キロワットアワー)で表示されています。どのくらいの容量を選ぶべきかは用途によって異なり、とくに太陽光発電と併用する場合は発電量を考慮することが大切です。
ここでは蓄電池の容量について詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
太陽光発電システムは「産業用」と「住宅用」に分けられます。出力10kW以上なら産業用、出力10kW未満が住宅用と決められており、産業用には固定資産税が課税されます。ただ、設置形態によっては非課税になる場合も。
また、売電によって収入を得た場合は所得税が加算されるため注意しましょう。そこで、蓄電池にかかる税金について詳しく解説します。
蓄電池の寿命は10年~15年が目安といわれており、サイクル数や使用期間などで表記されています。また、蓄電池の種類や利用環境によって寿命は異なります。
このページでは、蓄電池の種類別の特徴や寿命を解説しているほか、蓄電池の寿命を延ばすための注意点、蓄電池の選び方について紹介します。
蓄電池を後付けする際には、パワーコンディショナーの選定や停電時に使用する電気機器の範囲、過積載などに注意しましょう。また、後付け時には資源エネルギー庁への申請手続きも必要です。
ここでは、蓄電池の後付けに関する注意点の解説のほか、後付けする方法、申請手続きの手順などについて紹介します。
蓄電池は店舗やオフィス、住宅などで広く導入されています。では、どこに蓄電池を設置するべきでしょうか?蓄電池の設置には向いている場所と不向きな場所があり、たとえば重量に耐えられる頑丈さや湿気がこもらない、水害に影響を受けにくいなどの条件があります。そのため、蓄電池を導入する際には設置場所にも注意が必要です。
蓄電池を設置すべきでない場所には、「寒冷地」や「塩害地域」などが挙げられます。また、木くずや粉塵が発生する場所、幹線道路沿いなどの振動が発生する場所、乾燥した牧草などの燃えやすいものがある場所なども設置には向いていません。設置環境によっては設置不可となるケースもあるため、設置業者へ問い合わせましょう。なお、対応策を講じることで設置できるようになる可能性もあります。
災害による停電などで蓄電池が必要になったときに確実に使えるよう、維持管理をしっかり行っておくことが重要です。蓄電池は扱い方を誤ると発火や爆発の危険性があるため、専門的な知識や技術を持った有資格者が在籍する業者に依頼しましょう。維持管理を怠ったときのリスクや蓄電池の設置・維持管理に関する資格を紹介します。
家庭用蓄電池には「定置型」と「ポータブル型」があります。一般的に家庭で取り入られている蓄電池は定置型が多く、太陽光発電との併用によって光熱費削減などに役立っています。一方ポータブル型は持ち運びが容易にでき、キャンプなどで活躍。容量が小さいため使用できる電化製品は限られますが、ライトやスマホの充電などにはおすすめです。
蓄電池は特別管理廃棄物として扱われるため、粗大ごみとして捨てたり自治体に回収してもらうことができません。蓄電池を処分するときは販売店や設置業者に依頼し、適切な処分を行ってもらいましょう。また、蓄電池メーカーによる広域的処理認定業者に依頼する方法もあります。
ここでは、蓄電池の捨て方について詳しく解説しますので、ぜひ参考にしてください。
家庭用蓄電池の導入といえば一軒家などが挙げられますが、マンションで導入を検討しているケースもあります。
マンションに蓄電池を導入すれば、電力会社へ売電したり共用部の電力として使用することが可能です。また、入居者が使えるようにすることで物件のセールスポイントにもなるでしょう。ただし、蓄電池の導入には高額な初期費用などのデメリットもあるため慎重な検討が必要です。
太陽光発電システムと蓄電池を併用すれば、太陽の力を活かして創ったエネルギーの余った分を蓄電池に溜めて自分で消費する仕組みのため、電力会社から電気を購入する必要はありません。火力発電で創ったエネルギーの使用量を減らし、送電ロスを削減、二酸化炭素の排出量を減らすなど環境へのメリットも大きくなります。
補助金制度や電気自動車の普及、電気料金アップ、災害への備えなどの理由で、蓄電池の普及は高まりつつあるでしょう。蓄電池を導入することにより災害の備えができるだけでなく、普段の電気料金が下がるなどのメリットも。蓄電池の需要が高まることで蓄電池の購入費用も抑えられ、蓄電池自体の性能も高まると想定されています。
蓄電池の産業界における日本の競争力を高めるために2022年8月31日に策定・公表された戦略のことです。2050年までに政府は「温室効果ガス排出を全体としてゼロにする」というカーボンニュートラル宣言を行い、その実現に向けて動いています。ただ日本における蓄電池産業の課題も抱えており、今後は技術・ビジネス、市場創出、環境整備の3点から取り組みが講じられています。
そもそも蓄電池というものはまだ歴史が浅く、扱っている業者ですら知見や知識、経験が不足しているということが往々にしてあります。トラブルの多くは、そうしたことが原因です。ここでは、蓄電池を導入するにあたり、何らかのトラブルが起きてしまったという失敗事例をいくつかご紹介していきます。事例を予め知っておき、業者選びとトラブル回避に役立ててください。
蓄電池として利用されているリチウムイオン電池には、経年劣化によって電池内部の電解質が酸化することでガスが発生し、そのガスが原因となって発煙や発火、ひいては火災へ発展するといったリスクがあります。そのため、蓄電池を利用する際には必ず安全管理を前提としたプランを構築し、長期的に管理していくことが必要です。
蓄電池は機械設備であるため定期的な点検やメンテナンスによって機能を健全に維持することが大切です。加えて蓄電池には火災リスクのような危険性もあり、専門家によるチェックによってトラブルの恐れがないのかリスクマネジメントをしていく意識が欠かせません。ここでは蓄電池の点検や注意点について詳しく解説しています。
蓄電池を導入することでどの程度の経済的メリットを得られるのか、また導入コストとランニングコストのバランスなど、蓄電池の経済性について考えることは重要です。ただし、蓄電池の経済性は蓄電池のシステムの種類や設置環境、利用法などによっても異なっており、様々なポイントを多角的に検討しながらシミュレーションしなければなりません。ここでは蓄電池の経済性や太陽光発電システムとの関係などについて幅広く解説しています。
FIT期間中は、再生可能エネルギー固定価格買取制度によって定められた売電単価で発電した電気を買い取ってもらうことが可能でした。しかしFIT期間が満了する「卒FIT」の後は、売電単価の固定制が解消されて現実的に売電価格が大きく減少してしまいます。そのため、卒FITに伴って電力会社を見直したり、蓄電池を導入して電気の自家消費を検討したりと、色々なプランを考えることが必要です。ここでは卒FITと蓄電池の関連性をまとめました。
蓄電池と一口にいっても様々な技術や種類があり、それぞれに特性やメリット・デメリットが存在しています。また、現時点で一般的に商品化されている蓄電池技術だけでなく、将来的に利用価値が期待されている蓄電池技術や、特別な環境や目的において利用される高性能な蓄電池システムなどもあるでしょう。このページでは、現代の蓄電池の技術や種類、蓄電池システムごとの特性に関して分かりやすく解説していますので、参考にしてください。